研究業績Publication

2018

• Koyama S, Aida J, Cable N, Tsuboya T, Matsuyama Y, Sato Y, et al. Sleep duration and remaining teeth among older people. Sleep Med. 2018 Dec;52:18-22.

• Takahashi Y, Fujiwara T, Nakayama T, Kawachi I. Subjective social status and trajectories of self-rated health status: A comparative analysis of Japan and the United States. J Public Health. 2018 Dec 1;40(4):713-720.

• Ando E, Morisaki N, Asakura K, Sasaki S, Fujiwara T, Horikawa R. Serum 25-hydroxyvitamin D levels showed strong seasonality but lacked association with vitamin D intake in 3-year-old Japanese children. Br J Nutr. 2018 Nov;120(9):1034-1044.

• Nawa N, Isumi A, Fujiwara T*. Community-level social capital, parental psychological distress, and child physical abuse: a multilevel mediation analysis. Soc Psychiatry Psychiatr Epidemiol. 2018 Nov;53(11):1221-1229.

  日本語アブストラクト

  「地域のソーシャルキャピタル、親の心理的苦痛、児童虐待の関連：足立区子どもの健康・生活実態調査から」
  
  【目的】本研究は、マルチレベル分析を用いて地域のソーシャルキャピタルと児童虐待との関連、そして親の心理的苦痛が地域のソーシャルキャピタルと児童虐待の関連を媒介するかを検討することを目的とする。
  
  【方法】東京都足立区の全小学1年生を対象として実施された子どもの健康・生活実態調査（Adachi Child Health Impact of Living Difficulty: A-CHILD study）の横断的データを解析した。足立区内の全公立小学校69校に通う1年生（6〜7歳）の保護者4,291名を対象とした。親に質問紙を配布し、K6日本語版で測定した親の心理的苦痛、地域のソーシャルキャピタル、児童虐待の関係をマルチレベル分析を用いて検討を行った。
  
  【結果】地域のソーシャルキャピタル低下と児童虐待との間には有意な関連を認めた。一方、親の心理的苦痛は地域のソーシャルキャピタルと児童虐待の関連を媒介していなかった。
  
  【結論】地域のソーシャルキャピタル低下と児童虐待との間には有意な関連を認めた。地域のソーシャルキャピタルを高めることは、直接的に児童虐待を防ぐことができる可能性が示唆された。
  

• Ichikawa K, Fujiwara T, Kawachi I. Prenatal alcohol exposure and child psychosocial behavior: A sibling fixed-effects analysis. Front Psychiatry. 2018 Nov 6;9:570.

• Tani Y, Suzuki N, Fujiwara T, Hanazato M, Kondo N, Miyaguni Y, Kondo K. Neighborhood food environment and mortality among older Japanese adults: Results from the JAGES cohort study. Int J Behav Nutr Phys Act. 2018 Oct 19;15(1):101.

• Matsuyama Y, Fujiwara T*, Ochi M, Isumi A, Kato T. Self-control and dental caries among elementary school children in Japan. Community Dent Oral Epidemiol. 2018 Oct;46(5):465-471.

  日本語アブストラクト

  「日本の小学生の自己統制力とう蝕の関連」
  
  【目的】子どもの自己統制力は、健康行動を介して、子ども期や成人期以降の様々な健康問題と関連することが報告されている。う蝕はブラッシング習慣や飲食習慣に強く関連するが、自己統制力との関連をみた研究は少ない。そこで本研究では、東京都足立区の小学一年生を対象に、乳歯う蝕経験歯数（dft）と自己統制力の関連および口腔の健康行動がその関連をどの程度媒介するかを検討した。
  
  【方法】足立区子どもの健康・生活実態調査（Adachi Child Health Impact of Living Difficulty: A-CHILD study）の2015年度調査データの一部を使用し横断研究をした。調査対象者は、足立区内の全公立小学校69校に通う１年生（６〜７歳）の保護者4,291名であった。保護者への質問紙調査で測定した児童の自己統制力と、学校歯科健診のデータを結合し、多変量ポワソン回帰分析および媒介分析で分析した。
  
  【結果】全ての共変量を考慮後、児童の自己統制力が低いことは、乳歯う蝕が多いことと統計的に有意に関連した（mean ratio = 1.09; 95%信頼区間: 1.06, 1.12）。この関連は、ブラッシング習慣、砂糖の入った飲み物を飲む頻度、間食習慣により、それぞれ18.1%、36.1%、38.3%説明された。
  
  【結論】児童の自己統制力を高めることにより、う蝕予防につながる可能性が示唆された。
  

• Barr RG, Barr M, Rajabali F, Humphreys C, Pike I, Brant R, Hlady J, Colbourne M, Fujiwara T, Singhal A. Eight-year outcome of implementation of abusive head trauma prevention. Child Abuse Negl. 2018 Oct;84:106-114.

• Doi S*, Ito M, Takebayashi Y, Muramatsu K, Horikoshi M. Factorial validity and invariance of the 7-item Generalized Anxiety Disorder Scale (GAD-7) among populations with and without self-reported psychiatric diagnostic status. Front Psychol. 2018 Sep 19;9:1741.

• 筒井明日香、横光健吾、土井理美、坂野雄二．「過食の維持に関連する心理学的要因の検討：縦断調査による検討」．行動科学．2018 Sep; 57(1):1-10.

• 河村麻果、入江智也、横光健吾、土井理美．「認知行動療法に対するモチベーションを測定する尺度の開発：The Nijmegen Motivation List 2 日本語版の作成」．臨床心理学．2018 Sep;18(5):593-603.

• Hikichi H, Aida J, Matsuyama Y, Tsuboya T, Kondo K, Kawachi I. Community-level social capital and cognitive decline after a natural disaster: A natural experiment from the 2011 Great East Japan Earthquake and tsunami. Soc Sci Med. 2018 Sep 28:111981.

• Isumi A, Fujiwara T*, Nawa N, Ochi M, Kato T. Mediating effects of parental psychological distress and individual-level social capital on the association between child poverty and maltreatment in Japan. Child Abuse Negl. 2018 Sep;83:142-150.

  日本語アブストラクト

  「子どもの貧困と虐待における親の心理的ストレスと個人レベルのソーシャル・キャピタルの媒介効果」
  
  【目的】貧困は子ども虐待のリスクと考えられているが、親の心理的ストレスや個人レベルのソーシャル・キャピタル（SC）が貧困と子ども虐待との関連を媒介しているかは検討されていない。そこで本研究では、足立区の小学1年生を対象とした悉皆調査を用いて、親の心理的ストレスやSCの媒介効果を明らかにすることを目的とした。
  
  【方法】平成27年7月および11月に、足立区立小学校に在籍する小学1年生の保護者5,355名（有効回答率80.1%）を対象に実施された質問紙調査「子どもの健康・生活実態調査」のデータを用いて、ロジスティック回帰分析およびポワソン回帰分析を行った。本研究では、①世帯年収300万円未満、②生活必需品の非所有、③支払い困難経験のいずれかひとつでも該当する場合、生活困難にある状態と定義した。
  虐待傾向については、身体的虐待、ネグレクト、心理的虐待を含む9種類の虐待の頻度を尋ねた。分析には、生活困難と虐待傾向に欠損のない3,944名のデータを用いた。
  
  【結果】生活困難と虐待はどの虐待においても関連があることが確認された。さらに媒介分析により、親の心理的ストレスは生活困難と身体的虐待、また生活困難と心理的虐待との関連の60%以上を説明することが明らかになった。一方、SCは生活困難といずれかの虐待の10%しか説明していなかった。
  さらに構造方程式モデリングによって、親の心理的ストレスとSCが同時に媒介していることがわかった。
  
  【考察】本研究より、親の心理的ストレスが軽減するようにサポートすることが貧困が子ども虐待に与える影響を緩和させるのに効果的かもしれないことが示唆された。
  

• Kizuki M*, Fujiwara T. Adult attachment patterns modify the association between social support and psychological distress. Front Public Health. 2018 Sep 11;6:249.

  日本語アブストラクト

  「抑うつ度への効果におけるソーシャルサポートと愛着スタイルの交互作用」
  
  背景：親しい人からのソーシャルサポートは抑うつの予防要因であるが、その影響は個人の愛着スタイルにより異なる可能性が示唆されている。そこで、抑うつへの影響に関して、愛着スタイルと親しい人からのソーシャルサポートとの交互作用を分析した。
  
  方法：30～69歳の1648人についてインターネット調査を行った。抑うつ度（K6スコア）をアウトカムとし、成人の愛着スタイルで層化した重回帰分析を行った。年齢、性別、配偶者／子どもとの同居、教育歴、雇用状態、世帯収入で調整した。
  
  結果：家族や友人からのソーシャルサポートと拒絶型の愛着スタイルとの間に有意な交互作用を認めた（p=0.015）。すなわち、高いソーシャルサポートは、愛着スタイルが安定型の人でのみ有意に抑うつを予防していたが（beta －0.86 [－1.56, －0.16]）、愛着スタイルが拒絶型の人では、抑うつのリスク要因となる可能性が示唆された（beta 1.02 [－0.32, 2.37]）。
  
  結論：ソーシャルサポートの効果に関する研究では、愛着スタイルを考慮する必要があることが示唆された。
  

• Ogawa K, Morisaki N, Sago H, Fujiwara T, Horikawa R. Association between women’s perceived ideal gestational weight gain during pregnancy and pregnancy outcomes. Sci Rep. 2018 Aug 1;8(1):11574.

• Honjo K, Tani Y, Saito M, Sasaki Y, Kondo K, Kawachi I, Kondo N. Living alone or with others and depressive symptoms, and effect modification by residential social cohesion among older adults in Japan: The JAGES longitudinal study. J Epidemiol. 2018 Jul 5;28(7):315-322.

• Kizuki M, Ochi M, Isumi A, Kato T, Fujiwara T*. Parental time of returning home from work and child mental health among first-year primary school students in Japan: Result from A-CHILD study. 2018 Jul 2;6:179.

  日本語アブストラクト

  「親の仕事からの帰宅時間と小学１年生の精神的健康：足立区子どもの健康・生活実態調査より」
  
  はじめに：親の就業時間が子どもの精神的健康と関連していることが知られている。機序として、親子のかかわりによる媒介が示唆されているが、帰宅時間について直接調べた研究は乏しい。本研究では、学校調査データを用いて、親の仕事からの帰宅時間と子どもの精神的健康との関連を分析した。
  
  方法：東京都足立区が実施した「第１回子どもの健康・生活実態調査」より、2987人のデータを分析した。両親の帰宅時間の「子どもの強さと困難さアンケート（ＳＤＱ）」結果への影響について、多重回帰分析を行った。
  
  結果：両親とも帰宅時間が遅い（母親6時以降、父親8時以降と定義）または不定の子どもでは、両親とも早い子どもに比較して、問題行動スコア（回帰係数：1.20、95%信頼区間：0.55-1.85）、行為の問題スコア（回帰係数：0.37、95%信頼区間：0.13-0.60）、多動／不注意スコア（回帰係数：0.53、95%信頼区間：0.24-0.82）が有意に高かった。媒介分析の結果、それぞれの影響の強さの20%（95%信頼区間：10-46)、17%（95%信頼区間：7-49)、23%（95%信頼区間：11-52）が、親子のかかわりの頻度の低下で説明されることが示唆された。
  
  結論：帰宅時間が両親とも遅いまたは不定の場合、子どもの精神的健康に悪影響があること、また、悪影響の理由として、親子のかかわりの頻度の低下が関与している例もあることが示された。
  

• Doi S*, Ito M, Takebayashi Y, Muramatsu K, Horikoshi M. Factorial validity and invariance of the Patient Health Questionnaire (PHQ)-9 among clinical and non-clinical populations. Plos One. 2018 Jul 19;13(7):e0199235.

• Murayama H, Fujiwara T, Tani Y, Amemiya A, Matsuyama Y, Nagamine Y, Kondo K. Long-term impact of childhood disadvantage on late-life functional decline among older Japanese: Results from the JAGES prospective cohort study. J Gerontol A Biol Sci Med Sci. 2018 Jun 14;73(7):973-979.

• Doi S, Fujiwara T*, Isumi A, Ochi M, Kato T. Relationship between leaving children at home alone and their mental health: Results from the A-CHILD study in Japan. Front Psychiatry. 2018 May 25;9:192.

  日本語アブストラクト

  「日本における留守番と子どものメンタルヘルスとの関連：足立区子どもの健康・生活実態調査から」
  【背景】欧米諸国を中心に子どもだけで留守番をさせることは「ネグレクト」の一つとして捉えられることが多い。一方日本では、地域の安全性の高さからか、留守番を制限する法律やガイドラインはない。留守番が子どものメンタルヘルスに与える影響に関する知見は一致しておらず、これまでその影響を検討してきた研究も少ない。そこで本研究では、日本の小学校１年生の子どもを対象として、留守番と子どものメンタルヘルスとの関連を調べることを目的とした。本研究では子どものメンタルヘルスについて、ポジティブな側面（レジリエンス、向社会性）とネガティブな側面（問題行動）の両側面に注目し検討した。
  
  【方法】本研究では、東京都足立区の全小学1年生を対象に実施された子どもの健康・生活実態調査（Adachi Child Health Impact of Living Difficulty: A-CHILD study）で得られた横断的なデータを用いた。調査対象者は、足立区内の全公立小学校69校に通う１年生（６〜７歳）の保護者4,291名であった。説明変数および目的変数に関する項目に欠測値がなかった4,195名のうち、留守番を全くしたことがない子どもが2,190名（52.2%）、週１回未満1時間以上の留守番をしている子どもが1,581名（37.7%）、週１回以上1時間以上の留守番をしている子どもが424名（10.1%）であった。子どものレジリエンスの測定にはChildren’s Resilient Coping Scale、問題行動（情緒、行為、多動・不注意、仲間関係）と向社会性の測定にはStrength and Difficulty Questionnaireを使用した。本研究では留守番と子どものメンタルヘルスにおける量反応（dose response）関係を検討するために、傾向スコアを用いた多変量解析を行なった。
  
  【結果】多変量解析の結果、留守番を全くしない子どもに対し、留守番を週１回以上する子どもは、問題行動、特に行為、多動・不注意、仲間関係の問題が多かった。一方、留守番を全くしない子どもと留守番を週１回未満する子どもの間ではメンタルヘルスに違いは見られなかった。
  
  【結論】本研究の結果から、欧米諸国において子どもだけでの留守番が制限されているように、日本でも子どもだけで留守番をさせることは避けた方が良いことが示唆された。
  

• Kachi Y, Fujiwara T, Yamaoka Y, Kato T. Parental socioeconomic status and weight faltering in infants in Japan. Front Pediatr. 2018 May 1;6:127.

• Ogawa K,Morisaki N, Kobayashi M, Jwa SC, Tani Y, Sago H, Horikawa R, Fujiwara T. Maternal vegetable intake in early pregnancy and wheeze in offspring at the age of 2 years. Eur J Clin Nutr. 2018 May;72(5):761-771.

• Tani Y, Fujiwara T*, Ochi M, Isumi A, Kato T. Does eating vegetables at start of meal prevent childhood overweight in Japan? A-CHILD study. Front Pediatr. 2018 May 17;6:134.

  日本語アブストラクト

  「野菜から食べることは子どもの過体重を防ぐのか？」
  
  【背景】食行動は幼少期に確立するため、子どものうちに健康的な食習慣を身につけさせることは重要なことである。しかしながら、食事の際に何を最初に食べているかが、子どもの体重に及ぼす影響について調べた研究はこれまでにない。そこで本研究では、日本の子どもを対象として、食事の際に何を最初に食べているか (野菜、米/パン、肉/魚、汁物)と過体重との関連を調べることを目的とした。
  
  【方法】本研究では、2015年に東京都足立区の全小学1年生を対象に実施された集団ベース研究である子どもの健康・生活実態調査（Adachi Child Health Impact of Living Difficulty: A-CHILD study）で得られた横断的なデータを用いた。質問紙を用いて、子どもが食事の際に習慣的に何を最初に食べているかについて調査を行い、4,040名の保護者から回答を得た。
  また、子どもの過体重を評価するために、身長と体重については、学校検診のデータを用いた。
  
  【結果】子どもが食事の際に最初に食べていたものの割合は、野菜(11.6%)、肉/魚(23.3%)、米/パン（25.4%）、汁物(9.8%)、決まっていない(29.9%)であった。多変量解析の結果、食事の最初に野菜を食べていた子どもに対し、最初に肉や魚を食べていた子どもが過体重になるオッズ比は1.83(95%信頼区間:1.27-2.64,p<0.01)であった。また、食事の最初に野菜を食べていた子どもに対し、米/パン及び汁物を最初に食べていた子どもが過体重になるオッズ比は、それぞれ1.11(95%信頼区間:0.76-1.61,p=0.59), 1.29(95%信頼区間:0.83-2.01, p=0.26)であった。 【結論】食事の最初に肉や魚を食べていた子どもは、最初に野菜を食べていた子どもと比べて、過体重になる可能性が示唆された。また 今後、食べ物の摂取の順番が子どもの体重に及ぼす影響の機序について、更なる研究が必要であると考えられた。
  

• Doi S, Fujiwara T*, Ochi M, Isumi A, Kato T. Association of sleep habits with behavior problems and resilience of 6- to 7-year-old children: Results from the A-CHILD study. Sleep Med. 2018 May;45:62-68

  日本語アブストラクト

  「小学校1年生における睡眠習慣と問題行動およびレジリエンスとの関連：足立区子どもの健康・生活実態調査結果から」
  
  【背景】 児童期の睡眠習慣は、さまざまなメンタルヘルスの発達と関連があることが知られている。しかしながら、小学校低学年の児童における不規則な就寝時間の影響は検討されていない。本研究では、平日の望ましくないとされる睡眠習慣（日によって就寝時間が異なる、就寝時間が22時以降である）が、６〜７歳の児童における問題行動、向社会性、レジリエンス（逆境を乗り越える力）に与える影響を検討することを目的とした。
  
  【方法】本研究では、足立区子どもの健康・生活実態調査（Adachi Child Health Impact of Living Difficulty: A-CHILD study）で得られたデータの一部を使用した。調査対象者は、足立区内の全公立小学校69校に通う１年生（６〜７歳）の保護者4,291名であった。保護者の質問紙への回答によって、児童のレジリエンス（Children’s Resilient Coping Scale）、問題行動、向社会性（Strength and Difficulties Questionnaire）を測定した。これらの測定指標の得点は、すべて0〜100点に換算された。児童の不規則な就寝時間および22時以降の就寝と、問題行動、向社会性、レジリエンスとの関連について、傾向スコアマッチング法を用いて検討した。
  
  【結果】平日に就寝時間が不規則である児童は320名（7.5%）、22時以降に就寝する児童は540名（13.6%）であった。就寝時間が不規則である児童は、就寝時間が規則的な児童と比べて、レジリエンスが低く、問題行動スコアが高かった。特に、問題行動の下位尺度である多動・不注意得点と仲間関係スコアが有意に高かった。一方、就寝時間が規則的である児童のうち、22時以降に就寝する児童は、22時よりも前に就寝する児童と比較して、問題行動、向社会性、レジリエンスのスコアに差は認められなかった。
  
  【結論】小学校低学年の児童においては、遅い就寝時間ではなく、平日の不規則な就寝時間が、問題行動とレジリエンスを決める要因となる可能性が示唆された。
  

• Sato Y, Aida J, Tsuboya T, Shirai K, Koyama S, Matsuyama Y, Kondo K, Osaka K. Generalized and particularized trust for health between urban and rural residents in Japan: A cohort study from the JAGES project. Soc Sci Med. 2018 Apr;202:43-53.

• Shafiqullah H, Morita A, Nakamura K, Seino K. The family planningconundrum in Afghanistan. Health Promot Int. 2018 Apr 1;33(2):311-317.

• Matsuyama Y, Aida J, Tsuboya T, Koyama S, Sato Y, Hozawa A, Osaka K. Social inequalities in secondhand smoke among Japanese non-smokers: A cross-sectional study. J Epidemiol. 2018 Mar 5;28(3):133-139.

• Takada S, Kameoka S, Okuyama M, Fujiwara T, Yagi J, Iwadare Y, et al. Feasibility and psychometric properties of the UCLA PTSD reaction index for DSM-5 in Japanese youth: A multi-site study. Asian J Psychiatr. 2018 Mar;33:93-98.

• Sasaki Y, Aida J, Tsuji T, Miyaguni Y, Tani Y, Koyama S, Matsuyama Y, et al. Does type of residential housing matter for depressive symptoms in the aftermath of a disaster? Insights from the Great East Japan earthquake and tsunami. Am J Epidemiol. 2018 Mar 1;187(3):455-464.

• Haseda M, Kondo N, Ashida T, Tani Y, Takagi D, Kondo K. Community social capital, built environment, and income-based inequality in depressive symptoms among older people in Japan: An ecological study rrom the JAGES project. J Epidemiol. 2018 Mar 5;28(3):108-116.

• Matsuyama Y, Tsuboya T, Bessho SI, Aida J, Osaka K. Copayment exemption policy and healthcare utilization after the Great East Japan earthquake. Tohoku J Exp Med. 2018 Feb;244(2);163-173.

• Nawa N. Loop-Mediated Isothermal Amplification test for the diagnosis of pertussis in Japan. Vaccine. 2018 Feb 1;36(6):771.

• Nawa N, Ishida H, Suginobe H, Katsuragi S, Baden H, Takahashi K, Narita J, Kogaki S, Ozono K. Analysis of public discourse on heart transplantation in Japan using social network service data. Am J Transplant. 2018 Jan;18(1):232-237.

• Yanagi N, Hata A, Kondo K, Fujiwara T*. Association between childhood socioeconomic status and fruit and vegetable intake among older Japanese:　The JAGES 2010 study. Prev Med. 2018 Jan;106:130-136.

• Shobugawa Y, Fujiwara T, Tashiro A, Saito R, Kondo K. Social participation and risk of influenza infection in older adults: A cross-sectional study. BMJ Opne. 2018 Jan 24;8(1):e016876.

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• Iso H, Matsuo K, Katanoda K*, Fujiwara T. New policy of the journal of epidemiology regarding the relationship with the tobacco industry. J Epidemiol. 2018 Jan 5;28(1):1-2.

• Aida J, Cable N, Zaninotto P, Tsuboya T, Tsakos G, Matsuyama Y, et al. Social and behavioural determinants of the difference in survival among older adults in Japan and England. Gerontol. 2018 Mar; 64(3);266-277.