その他, 研究発表

2026.02.02

論文「日本の小学1年生における親の低学歴・低所得・剥奪と登校しぶり:足立区子どもの健康・生活実態調査(A-CHILD Study)から」がアクセプトされました!

大学院生・徳本淳奈さんの論文「日本の小学1年生における親の低学歴・低所得・剥奪と登校しぶり:足立区子どもの健康・生活実態調査(A-CHILD Study)から」が(Child: Care, Health and Development)にアクセプトされました。

書籍情報

Tokumoto A, Nawa N, Isumi A, Anzai T, Fujiwara T*. Parental Low Education, Low Income, Deprivation and School Refusal Among Japanese Elementary School Students in First Grade: Results From A-CHILD Study. Child Care Health Dev. 2026 Mar;52(2):e70236.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41615329

【タイトル】

日本の小学1年生における親の低学歴・低所得・剥奪と登校しぶり:足立区子どもの健康・生活実態調査(A-CHILD Study)から

【背景】
不登校は生涯にわたる悪影響を及ぼす。親の学歴や子どもの貧困は不登校と密接に関連しているが、どのようなメカニズムなのかは依然として明らかでない。本横断研究では、日本の小学1年生(6~7歳)を対象に、親の低学歴、子どもの貧困(低所得、剥奪)、および登校しぶりとの関連性を検討した。

【方法】
2015年、2017年、2019年、2021年に東京都足立区で実施された「足立区子どもの健康・生活実態調査(A-CHILD Study)」からデータを得た(N=13,258)。多変量ロジスティック回帰モデルを用い分析した。

【結果】
登校しぶりの頻度は3.1%(N=416)であった。親の低学歴と登校しぶりとの間には正の関連が認められた(調整オッズ比=1.40、95%信頼区間:1.08-1.82)。低所得と剥奪は、親の低学歴と子の登校しぶりのそれぞれ9.2%と39.4%を媒介していた。

【結論】
親の低学歴は登校しぶりのリスク因子であり、これは低所得と剥奪によって部分的に説明できる。社会経済的地位が低い家庭では義務教育早期から登校しぶりのリスクがあることを認識し、こうした家庭への積極的な支援に取り組むべきである。