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研究実績Publication

2020

Koyama Y, Fujiwara T*, Isumi A, Doi S. Degree of influence in class modifies the association between social network diversity and well-being: Results from a large population-based study in Japan. Social Science & Medicine. 2020 Sep;260:113170. doi: 10.1016/j.socscimed.2020.113170.

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【結果】相対的貧困下で生活する子どもは、問題行動が多く、レジリエンスが低く、より多くの子どもが登校しぶりを示す傾向があることが分かった。貧困世帯群間でマッチングを行い比較したところ、受給世帯と非受給世帯との間で生活様式については有意な差は見られなかったが、受給世帯では非受給世帯に比べて、登校しぶりを示す子どもの割合が高い傾向のあることが明らかとなった（OR=4.00, 95%CI 0.85-18.84）。

「生活保護が子どものメンタルヘルスに及ぼす影響︓足立区子どもの健康・生活実態調査より」

【背景】日本は子どもの貧困率が2015年現在で13.9％であり、他のOECD諸国と比較して高い。貧困対策として、現金給付は広く行われている政策であり、日本における生活保護はその一つである。しかし、スティグマや羞恥心などを含めたメンタルヘルスに対する影響については明らかになっていない。本研究では、生活保護が子どものメンタルヘルスに与える影響を明らかにすることを目的とした。

【方法】足立区子どもの健康・生活実態調査のデータより、2015年度および2017年度の小学1年生6920人を対象に解析を行った。親子を「生活保護受給群」「生活保護非受給・貧困群」「生活保護非受給・非貧困群」の3つのグループに分類し、子どものメンタルヘルスについて問題行動・向社会的行動・レジリエンス・登校しぶりについてアセスメントを行った。背景因子についてプロペンシティスコアマッチングを行い、子どものメンタルヘルスについて比較を行った。

【考察】本研究では、生活保護が子どもの問題行動・レジリエンス・登校しぶりと関連していることを示す十分なエビデンスは得られなかった。
Shimazu A*, Arnold B. Bakker, Demerouti E, Fujiwara T, Iwata N, Shimada K, Takahashi M, Tokita M, Watai I, Kawakami N. Workaholism, work engagement and child well-being: A test of the spillover-crossover model. Int J Environ Res Public Health. 2020 Aug 27;17(17):E6213

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Isumi A, Doi S, Yamaoka Y, Takahashi K, Fujiwara T*. Do suicide rates in children and adolescents change during school closure in Japan? The acute effect of the first wave of COVID-19 pandemic on child and adolescent mental health. Child Abuse and Neglect. 2020 Aug 23;104680. doi: 10.1016/j.chiabu.2020.104680. [Epub ahead of print]

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Araki M, Yasuda Y, Ogawa T, Tumurkhuu T, Ganburged G, Bazar A, *Fujiwara T**, Moriyama K*. Associations between malocclusion and oral health-related quality of life in Mongolian adolescents. Int J Environ Res Public Health. 2017;14(8):902.*Corresponding author

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